引越し手続き・引越しに必要な手続き

引越しの手続き・引越しの準備とコツのページ。引越しは進学・就職・転職・退職・異動・転勤・結婚といった人生の節目の際に誰もが一度は経験します。このページでは引越しの際に必要となるさまざまな手続き全般 (電話、電気、ガス、水道等の各種住所変更や住民票等をはじめとする役所への届け出など) および引越しに必要な準備とコツについて説明します。
引越しの手続きのチェックリストとしてお役立て下さい。
………このページの内容………
1. 引越しで必要な手続き一覧・チェックリスト
・個人が行なう手続き(役所・役場)(会社、学校など)
・勤務先の労務担当者が行なう手続き
2. 引越の準備とコツ

■1.引越しで必要となる手続き一覧

引越に伴い、以下のような手続きが必要となります。主なものを一覧表にリストアップしてみました。チェックリストとしてご活用下さい。
書類には「転入届」「転居届」「転出届」の3種類があり、
 転入届は、違う自治体(市区町村)から引越しをして来た場合、
 転居届は、同じ自治体(市区町村)の中で、引越しをした場合、
 転出届は、違う自治体(市区町村)へ、引越をしていく場合

の書類です。
【1.引越し前 】   引越しで必要となる手続き

1.転居前に 市町村役場への届け出

※インターネットでもできる手続きが増えています。各市区町村のホームページにアクセスしてみてください。
自治体にって必要となる書類の名称や、窓口の名称、携帯するもの(印鑑や本人確認書類)が異なる場合もあります。また、法律の改正等により手続きの期限も変更になる可能性があります。必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください
手続き 名称 内容 期間
住民登録関係
  (1) 転出届/転居届
内容 期間
役場・役所に備え付けの転居届/転出届の書類に記入して提出する。
※転居先の自治体に提出するための【転出証明書】が発行される
転出日の14日前から受付。転出後14日以内までに
(2)印鑑登録
内容 期間
上記(1)を届け出すると自動的に登録抹消になるため、転居先で必要に応じて登録する。 同上
(3)居住地変更登録
外国籍の方
※もとの居住地での届け出は不要です。転居先での届け出が必要です。
 
年金・保健関係
  (1)国民健康保険の異動届
内容 期間
国民健康保険の加入者は異動届を提出します。印鑑が必要です。 なるべくすみやかに
(2)国民年金の手続き
内容 期間
自営業などの、国民年金の第1号被保険者が住所を変更した場合には届け出が必要です。年金手帳を持参します。社会保険事務所への届け出が一般 的ですが市区町村では窓口で郵送届け出用の書類を扱っている自治体もあります。
同様に年金受給者の方も届け出が必要ですが、住所変更届けについては社会保健事務所への連絡となります。
なるべくすみやかに
福祉・手当・教育等
  (1)子ども
内容 期間
該当する方のみ
・保育園への申し込み、入園手続き
・公立小学校、公立中学校の転校手続き
  (私立の場合は直接学校に連絡)
・子育て支援の各種支援や助成金関係

学校教育、児童福祉課といった名称の部署が担当です。事前に必要な手続きを確認してから窓口へ
引越が決まったらなるべく早めに相談
(2)高齢者
内容 期間
該当する方のみ
・介護保健、医療助成金関係

介護福祉課、
引越が決まったらなるべく早めに相談
【1.引越し前の手続き 】  つづき

2.勤務先の労務担当者が行なう手続き(勤め先・会社側が行う手続き)

※必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください

社会保険関係
  (1)厚生年金被保険者住所変更届
内容 期間
転居がわかったら、すみやかに社会保険事務所に住所変更届を提出します。書式は定められており、社会保険事務所に備え付けられています。 なるべく早めに
※職場での迅速な手続きのためには?
・ 会社や学校、各種団体などでは各職場によって、転居届といった名称の書類の提出が義務づけられています。引越をする人は事前にご自身の勤め先(会社やお店など)に、引越の際に必要となる届出書類および提出期限を確認しておきましょう。
 

3.電気ガス水道等に関する手続き

※必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください
集合住宅(マンション等)では、管理事務所に手続き先(連絡先)を確認した方が良い場合もあります。

電気
  電力会社への転居連絡
内容 期間
電力会社に電話し、引っ越しすることを告げます。何日まで使用したいのかをきちんと伝えます。契約番号などが必要になるケースが多いので、検針表などを見ながら管轄の営業所に電話をすると良いでしょう。 遅くとも引越し一週間前までに
ガス
  ガス会社への転居連絡
内容 期間
ガス会社に電話し、引っ越しすることを告げます。何日まで使用したいのかをきちんと伝えます。引越し当日に係員が来てガス栓を止めるケースが一番多くなります。事前連絡の際に精算方法について確認しておくと安心です。契約番号などが必要になるケースが多いので、検針表かガスメーターに貼ってあるシールなどを見ながら管轄の営業所に電話をすると良いでしょう。 遅くとも引越し一週間前までに
水道
  水道局への転居連絡
内容 期間
水道局に電話し、引っ越しすることを告げます。何日まで使用したいのかをきちんと伝えます。引越し当日に係員が来て水道栓を止めるケースが一番多くなります。精算方法に付いて確認しておくと安心です。契約番号などが必要になるケースが多いので、検針表か領収書などを見ながら管轄の水道局に電話をすると良いでしょう。 遅くとも引越し一週間前までに
固定電話
  電話会社への転居連絡
内容 期間
116に電話するほか、インターネットからも手続きができます。同時にプラン変更・回線変更なども可能ですので、合わせて相談されると良いでしょう。季節によっては工事が混雑しますので、早めに一旦連絡をされることをおすすめします。
インターネットに関わる工事全般についても、必要があれば合わせて相談します。
遅くとも引越し一週間前までに
携帯電話
  電話会社への転居連絡
内容 期間
電話会社に電話し、引っ越しすることを告げます。領収書の送付先の住所変更を手続きします。もし、料金口座振替等の金融機関も変更になる場合にはできるだけ早めに伝えます。 遅くとも引越し一週間前までに
インターネットプロバイダー
  プロバイダーへの転居連絡
内容 期間
プロバイダー業者に電話し、引っ越しすることを告げます。
インターネットに関わる工事全般についても、必要があれば合わせて相談します。領収書の送付先の住所変更を手続きします。もし、料金口座振替等の金融機関も変更になる場合にはできるだけ早めに伝えます。
遅くとも引越し一週間前までに
【1 引越し前の手続き】 つづき

4.その他の手続き

※必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください

家主、管理事務所、不動産会社などへの連絡
  (1)賃貸契約や借り上げの場合に連絡
内容 期間
賃貸借契約を結んでいる場合には、契約書に記載されている期限までに転居を申し出ます。
家賃や敷金などの精算方法を相談します。

※契約書を確認してください。たいてい1〜3ヶ月前までに連絡となっています。申し出から、契約が切れる期間までは家賃の支払いが発生します。
契約書記載の期限までに伝えるのが原則。なるべく早めに伝える。
運転免許証の住所変更
  (1)運転免許証の、記載事項変更手続き
内容 期間
引越し後、転居先で手続きをします。 なるべく早めに 
郵便局への住所変更届
  (1)住所変更届
内容 期間
郵便局にある所定の用紙に、転居先住所を記載して窓口に出すかポストに投函します。1年間は無料で転居先に郵便物を転送してくれます。 なるべく早めに 
自動車、バイク(オートバイ)の住所変更
  (1)自動車の住所変更
内容
※手続きは引越先で行ないますが、現住所でもしも車の移転手続きが済んでいなかった場合には、引越前の市区町村の住民票も念のために取得しておいてください(新しい居住地までの車の移転の変遷が明確にわかるように住民票の除票が必要になることがあります)

基本的には引越先の運輸局の運輸支局、事務所などで住所変更を行ないます。
手続きには住民票、車検証、車庫証明、印鑑、それまで使っていたナンバープレートが必要です。念のため運輸支局に電話して事前に必要な書類を確認してください。
なお、年度末が窓口が混雑するそうです。廃車の手続きは、専門業者に代行を依頼することも多いようです。委任状等も含め、必要書類を業者に確認してください。

※軽自動車の場合、手続きは軽自動車検査協会が管轄となります。上記の書類以外に、印鑑登録証が必要なこともあります。
 
(2)自動車税の納税通知書送付先の住所変更
内容
自動車税の納税通知書送付先の住所変更は、都道府県税事務所または支庁で行ないます。
ナンバーを登録している都道府県税事務所の、自動車税部に問い合わせてみてください。一部の機関ではインターネットで、ホームページ上から住所変更の届け出ができます。
 
【2.引越し後】   引越しで必要となる手続き

1.転居先で 市町村役場への届け出


※インターネットでも手続きができるものが増えています。各市区町村のホームページにアクセスしてみてください。
自治体により、必要となる書類の名称や、窓口の名称、携帯するもの(印鑑や本人確認書類)が異なる場合もあります。また、法律の改正等により手続きの期限も変更になる可能性があります。必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください。
住民登録関係
  (1)転入届/転居届
内容 期間
役場・役所に備え付けの転入届の書類に記入して提出する。
※もと住んでいた旧住所の市区町村役場で転出届の際に発行された【転出証明書】を持参し、本人確認のための書類とともに提出。
転入日から14日以内
(2)印鑑登録
内容 期間
実印を印鑑登録する場合には、市区町村役場にて登録をします。証明書をすぐに発行してもらう場合には、本人確認のための書類を持参します。 必要に応じて登録
(3)住民票の写しの請求
内容 期間
就職や、登記、車の購入などには住民票の写しが必要な場合があります。 必要に応じて請求
(4)居住地変更登録
内容 期間
外国籍の方のみ
※外国人登録証明書を持参し、居住地変更届を行ないます。
転入日から14日以内
年金・保健関係
  (1)国民健康保険の異動届
内容 期間
国民健康保険の加入者は異動届を提出します。印鑑が必要です。
また、引越しと同時に国民健康保険への加入を希望する人は加入の手続きをします。職場を退職した証明書と、印鑑、本人確認書類などが必要です。
※退職等により職場の健康保険をやめた人などは国民健康保険への加入をすることができます。前職の健康保険の任意継続をする場合や、家族の被扶養者になる場合は除きます。なお、後者の家族の被扶養者になる場合には収入条件等を満たす必要があります)
 
(2)国民年金の手続き
内容 期間
退職と同時に引越をする場合、会社の厚生年金の被保険者の資格を喪失します。一般 的には国民年金の1号被保険者になるための手続きを市区町村役場にて行ないます。年金手帳を持参します。 退職の翌日から14日以内
福祉・手当・教育等
  (1)子ども
内容 期間
該当する方のみ
・保育園への申し込み、入園手続き
・公立小学校、公立中学校の転校手続き
  (私立の場合は直接学校に連絡)
・子育て支援の各種支援や助成金関係(児童手当は所得証明書、預金通 帳、印鑑、年金の加入証明書を持参)
引越が決まったらなるべく早めに相談
(2)高齢者
内容 期間
該当する方のみ
・介護保健、医療助成金関係、老齢福祉年金
引越が決まったらなるべく早めに相談

2.勤務先の労務担当者が行なう手続き(会社側が行う手続き)


※必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください
社会保険関係
  (1)厚生年金被保険者住所変更届
内容 期間
転居がわかったら、すみやかに社会保険事務所に住所変更届を提出します。書式は定められており、社会保険事務所に備え付けられています。 なるべく早めに

3.電気ガス水道等のインフラに関する手続き


※必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください
集合住宅(マンション等)では、管理事務所に手続き先(連絡先)を確認した方が良い場合もあります。
電気
  電力会社への転居連絡
内容 期間
引越先ではマンション等では管理会社の配慮によりすぐにそのまま使えるようになっているか、ブレーカーを入れることにより使えるようになっています。使用開始を電力会社に通知するためのハガキがブレーカー周辺などにあるので、その用紙を使って電力会社に通知します。事前に使用開始日を電力会社と打ち合わせしておくことをおすすめします。 できるだけ早く
ガス
  ガス会社への転居連絡
内容 期間
引越先ではマンション等では管理会社の配慮によりすぐにそのまま使えるようになっているか、ガス会社の担当者が来て元栓をあけることにより使えるようになります。事前に使用開始日をガス会社と打ち合わせしておくことをおすすめします。 できるだけ早く
水道
  水道局への転居連絡
内容 期間
引越先ではマンション等では管理会社の配慮によりすぐにそのまま使えるようになっているか、水道局の担当者の指示に従うことにより使えるようになります。事前に使用開始日を水道局と打ち合わせしておくことをおすすめします。使用開始を水道局に通知するためのハガキが郵便箱などにあるので、その用紙を使って水道局に通知します。 できるだけ早く
固定電話
  電話会社への転居連絡
内容 期間
転居前に116に電話するほか、インターネットからも手続きができます。同時にプラン変更・回線変更なども可能ですので、合わせて相談されると良いでしょう。季節によっては工事が混雑しますので、早めに一旦連絡をされることをおすすめします。
インターネットに関わる工事全般についても、必要があれば合わせて相談します。
遅くとも引越し一週間前までに
携帯電話
  電話会社への転居連絡
内容 期間
電話会社に電話し、引っ越しすることを告げます。領収書の送付先の住所変更を手続きします。もし、料金口座振替等の金融機関も変更になる場合にはできるだけ早めに伝えます。 遅くとも引越し一週間前までに
インターネットプロバイダー
  プロバイダーへの転居連絡
内容 期間
プロバイダー業者に電話し、引っ越しすることを告げます。
インターネットに関わる工事全般についても、必要があれば合わせて相談します。領収書の送付先の住所変更を手続きします。もし、料金口座振替等の金融機関も変更になる場合にはできるだけ早めに伝えます。
遅くとも引越し一週間前までに

4.その他の手続き


※必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください
下記はいずれもなるべく早めに行います。
家主、管理事務所などへの連絡
  (1)賃貸契約や借り上げの場合
内容
賃貸借契約を結んだ場合には、実際の引越日を早めに連絡します。家賃の日割り計算の方法、支払いのしかた等も確認しておきます。
運転免許証の住所変更
  (1)運転免許証の、記載事項変更手続き
内容
転居先で手続きをします。
運転免許証記載事項変更届は、警察署や試験場などに用紙があります。
運転免許証、住民票の写し(コピーは不可)を持参します。
銀行への住所変更手続き
  (1) 銀行への住所変更届け
内容
銀行口座をお持ちの方の住所変更手続きは主に以下の4つの方法で行なうことができます。銀行により異なりますので、詳細は窓口やホームページ等で確認してください。

A.インターネットバンキング、モバイルバンキングの口座の場合は、ログイン後、所定の画面 から自分で 変更ができる。
B.コールセンター、カスタマーサービスセンター等に電話し、住所変更を申し出る。
C.通帳と届け出印を支店窓口に持参し、手続きを行なう。
D.銀行やATMコーナーなどに、変更手続きを郵送で行なう書類が備えられている場合があり、郵送で連絡をする。

但し、住所の変更だけでなく支店も変更したい場合には、窓口に通帳、届け印、カードを持参して手続きをします。
 
自動車、バイク(オートバイ)の住所変更
  (1)自動車の住所変更
※手続きは引越先で行ないますが、現住所でもしも車の移転手続きが済んでいなかった場合には、引越前の市区町村の住民票も念のために取得しておいてください(新しい居住地までの車の移転の変遷が明確にわかるように住民票の除票が必要になることがあります)

基本的には引越先の運輸局の運輸支局、事務所などで住所変更を行ないます。
手続きには住民票、車検証、車庫証明、印鑑、それまで使っていたナンバープレートが必要です。念のため運輸支局に電話して事前に必要な書類を確認してください。
なお、年度末が窓口が混雑するそうです。廃車の手続きは、専門業者に代行を依頼することも多いようです。委任状等も含め、必要書類を業者に確認してください。

※軽自動車の場合、手続きは軽自動車検査協会が管轄となります。上記の書類以外に、印鑑登録証が必要なこともあります。
 
(2)自動車税の納税通知書送付先の住所変更
自動車税の納税通知書送付先の住所変更は、都道府県税事務所または支庁で行ないます。
ナンバーを登録している都道府県税事務所の、自動車税部に問い合わせてみてください。一部の機関ではインターネットで、ホームページ上から住所変更の届け出ができます。
【3.その他】   その他の手続き
1.下記は該当する方のみが必要な手続きです
必ず事前に最新の情報を確認してから手続きをしてください。
雇用保険関係
  (1) 雇用保険 受給資格者氏名住所変更届
内容 期間
失業保険給付を受給中に引越しした場合、転居先のハローワークで手続きをする。 引越し後、次の受給日までに
引越しに伴う粗大ゴミの処分
  (2) 粗大ゴミを処分したい
内容 期間
不要品を処分することで、引越し荷物を減らすことが引越代の節約になります。
不要品は処分したりリサイクル業者に引き取ってもらうほか、どうしても処分できないものはゴミとして集荷してもらう形になります。


転居前に、自治体のゴミに関する部署に相談してください。市区町村の生活課、環境課といった名称の部署になります。
引越し前になるべく早めにチェックしておく

2.引越しの準備とコツ 

引越しは、時期や荷物の量 によって料金がずいぶん違います。
効率的な引越しと、引越し代の節約のためのコツをご紹介します。
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引越しのコツとポイント
●時期は3月を避ける。
  ◎入学や転勤で混雑する時期は、料金も高くなります。
逆に入学や転勤が一段落した時期であれば、料金も安くなりますし、引越業者が日程のやりくりも調整してくれます。
もし、異動や進学、就職のための引越しでなければ、できるだけ三月を避けるほうがよいでしょう。
●相見積りをとる。
 
◎引越業者によって、得意・不得意があります。
引越し業者によって特徴が分かれるもの
近距離専門の引越し業者
単身者だと格安になる引越し業者(単身専用の引越トラック使用)
OA機器や事務機器が多い事務所などの業務用の引越が得意な業者
精密機器の運送配送を得意とする業者
貴重品、美術品、ピアノなどの楽器を専門に運ぶ業者
などがあります。

◎できれば 3社くらい見積りを取りましょう。同じ条件で見積りを依頼しても、びっくりするほど料金が違うケースがあります 。なぜこんなに安いのか、なぜこんなに高いのかを確認することをおすすめします。

 例えば、なぜ料金が高くなっているのかを確認すれば、「これとこれを自分で運ぶ」と言っただけで、ぐんと安くなることもあります。
●引越先の間取り図を入手する。

●新居での家具の配置をあらかじめ決めておく。
  1. 引越先の間取り図を入手します。
2. 引越し先の部屋に番号をつけます。
例えば、(1)キッチン、(2.リビング、(3)寝室といった具合です。
箱詰めしたものは、箱に部屋の番号を書きます。

3. できるだけ具体的に、現在お使いの家財道具のそれぞれについて、新居での置き場所を決めます。
可能なら間取り図にイラストを書き込むのがコツです。TVは2番のリビングの西の壁に置き、隣がオーディオセット…といった具合です。
4.  引越当日に、業者にコピーを渡すと、かなり効率的な作業ができます。
引越しのコツとポイント つづき
●不要品はあらかじめ処分する。

●リサイクルショップやオークションにも。
  ◎不要品の処分は、引越代の節約につながります。
できるだけ不要品を減らし、荷物のボリュームダウンをしましょう。
市町村の焼却場に車で持込む、市町村の清掃局に電話で引き取り処分を依頼する(いずれも有料)などの手段があります。

※筆者が住む市では予約制です。早めに確認しましょう。
※時間に余裕があれば、リサイクルショップに持込んだり、オークションに出すという手もあります。
書籍などは、専門の業者が買取りのために引き取りに来てくれます。
●箱とマジック、 風呂敷を活用する。
  ◎荷造り用の箱は、引越業者が提供してくれますが、早めに荷造りを始めたい時は、地元の商店街やスーパーなどで、声をかけると段ボールを分けてくれる店があります。

◎荷造りする場合は必ず、部屋番号と、中身の概要を箱の側面 にマジックで書きます。箱の上に書くと、積み重ねた時に読めませんので注意してください。

◎荷造りには風呂敷がとても役にたちます。下着等も風呂敷でひとまとめにして箱に入れれば間違って開封されても中が見えません。

◎最初に開ける箱には、「最初に開封する」と書いておきます。新居ですぐに使うものを入れておきます。
●その他
  ◎引越の見積りの際に、引越業者からパソコンの扱いについて説明があると思います。
必要なデータのバックアップは必ず自分で行ない、確保しておきましょう。
●引越しお礼と挨拶
  ◎引っ越しの挨拶状は文例をこちらのページでご紹介しています。
引越しの挨拶状・引越しのご挨拶状 >>>